自家用電気工作物とは、電気事業法第 38 条において「電気事業の用に供する電気工作物及び一般用電気工作物以外の電気工作物」と定義されており、具体的には電力会社から600Vを超える電圧で受電して電気を使用する設備や小出力発電設備を除く発電設備、構外にわたる電線路を有する電気設備などが該当します。
それでは自家用電気工作物の標準機器について、内容を見ていきましょう。
零相変流器
高圧絶縁電線の貫通は避け、早期に改修します。貫通形を使用する場合は、引込みケーブルの負荷側端子近くに施設します。
地絡方向継電器
構内のケーブル豆長が長い又は対地静電容量の大きい機器がある場合は、電源系統での地絡事故時に不必要動作のおそれがあるので，方向性 (]ISC 4609）を施設することが必要になります。
変圧器
バンク数はなるべく少なく、できるかぎり３相のバランスを図ります。設備不平衡率は30%以下とするのを原則とします。ただし、各線間に接続きれる単相変圧器の最大と最小の差が 100kVA以下の場合は、この限りではありません。
遮断器
十分な投入容量（その回路の短絡電流以上）のあるものを使用し、交流操作用電源の計器用変圧器又は操作電源用変圧器はモールド形を使用するとともに、一次側には十分な定格遮断電流の限流ヒューズを施設します。短絡投入時の電圧降下に対し、確実に短絡投入のできる対策が講じられたものを使用することが必要です。
限流ヒューズ
PF・S形、前項に述べた計器用変圧器等に使用するヒューズは、限流ヒューズを使用してください。ただし、主遮断装置が屋外に施設される場合は、非限流ヒューズを使用することができます。
高圧交流負荷開閉器
高圧交流負荷開閉器の適用範囲として、公称電圧3.3kV又は6.6kV、周波数50Hz又は60Hzで，短絡電流12.5kA以下の三相電路に使用します。定格電流600A以下の手動操作式又は電気動力操作式の高圧交流負荷開閉器（以下，開閉器という）について規定する。となっています。
屋内用高圧断路器
負荷電流が通じていている「認定キュービクル 」に使用するＣＴは、ＪＩＳＣ 1731の付属書に定められたＣＴを使用しなければなりません。
高圧進相コンデンサ
高圧進相コンデンサ（以下コンデンサ）の保護については「保護協調」を参照してください。
高圧直列リアク卜ル
(1) コンデンサ回路の開閉頻度が多い場合は、突入電流抑制のため直列リアクトルを施設することが必要になります。
なお、JISC 4620の改正（平成 10年 3月 20日）により、キュービクル式受電設備には直列リアクトルの取付けが義務づけられました。
(2) 系統に低次の高調波が含有される場合、含有率の大きい第五高調波に対して、コンデンサリアクタンスの6%の直列リアク卜ルを施設することが望ましいです。
まとめ
電力会社から供給された電気を、需要家の負荷設備の仕様に合った電圧・周波数に変換し、安全・安定的に供給することを目的に設置されています。
高圧受変電設備の交換時期は、お客様の使用状況によって変わります。しかし、それを見極めるのは難しいですよね。かといってこの管理を疎かにすると、取り返しのつかない重大な事故に繋がる可能性もあります。
電気を安定して供給するためには、受電設備の日々の維持管理が、当然必要です。しかし、適正な保守・保全がなされていても、経年変化による老朽化により、受電設備の機能や性能は徐々に損なわれてきます。
キュービクルは設置者が自己責任において保安管理をしていかなければなりません。事故を防ぐためにも、点検などの保安管理業務はしっかりと行っていきましょう。
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